日経新聞にのっていた、やさしい経済学ｂｙ藤原一平教授＠慶應義塾大学が面白かった。
景気悪化で利下げ→物価↑という波及経路が、著者はむかし理解できなかったという正直な告白。
「利下げ→設備投資↑→物価↑」みたいな波及経路があるじゃないかと言うかも知れないが、フィッシャー方程式（ただの仮説だけど）を考えたら、実質金利が変わらなければ、利下げ→物価↓じゃないか、という話だった。
フィッシャー方程式（ただの仮説）とは、
名目金利＝実質金利＋期待物価上昇率
という関係のこと。実質金利が変わらなければ（実際には変わるよね）、名目金利を下げても、期待物価上昇率が下がるだけじゃないか、ということ。
実際には、実質金利はやっぱり変わるよね、ということになる。
名目金利-期待物価上昇率＝実質金利
と書き換えると、名目金利を上げても、価格はすぐには変え難いので、実質金利も上がるはず、ということになる。名目金利の上昇は、価格粘着性を通じて、実質金利を引き上げることに成功し、設備投資の抑制につながり、物価↓となるということ。
「利下げ→設備投資↑→物価↑みたいな波及経路があるじゃないか」における「利下げ」は、名目金利じゃなくって、実質金利のはずですよね、ということ。（実際に僕は経営判断として実質金利をどれだけ意識しているのかな、とか自問自答してしまうが。しかし、とにかく、経済学でそうassumeするのはrational behaviorのようである。）
とにかく、今日の値決めは、将来にわたるコスト予想の変数なことには同意。将来コストが上昇しそうだと思ったら、今日の値決めを高めに設定する。
安倍政権が賃上げを求め続けることで（少なくとも、毎年春闘のタイミングで経済界に賃上げのお願いをすることは目に見えている）、人件費の将来コストの上昇を経営者に予想（期待）させ、今日の値決めを高めに設定させようとしている、というフォワードルッキングなデフレ脱却政策として、賃上げ要請というメニューをアベノミクスに組み込んでいるとしたら、かなりこれは効果がありますね。
トヨタは人件費上昇期待を形成して、今日の新車の値決めを高めに設定するはず。もしくは、名目定価を変えずに、機能・品質を低下、実質値上げをする。それをしなくていいとすれば、お家芸の原価低減活動、改善活動をがんばったからとしか思えない。アベノミクスによる賃上げ圧力が、トヨタのカイゼン活動に及ぼした影響、とか研究ネタとしておもしろそう。まぁ、政治的要請が、企業のコスト競争力を高める圧力に化けているならば、大変素晴らしいと思うが。